筋萎縮性側索硬化症（ALS）の認知向上、治療発見や寄付を啓蒙し支援するキャンペーン活動である「ALS Ice Bucket Challenge」が広がりをみせている（AFPBB News）。

このキャンペーンは指名された人が24時間以内に頭から氷水をかぶるかALSの研究に100ドル寄付をすることを呼びかけるもの。氷水をかぶった者は次にチャレンジする人を3名指名することが出来る。なお、著名人は氷水をかぶった上で寄付も行う形をとっていることが多いようだ。

IT界ではFacebookのCEOマーク・ザッカーバーグが氷水をかぶり、ビル・ゲイツを指名。ゲイツ氏はバケツを持って被るのでは飽き足らず、紐をひくと頭上のバケツ中身が降ってくる小道具を制作。設計図のフォントがcomic sansなのが突っ込まれたりと話題となっていた。日本では孫正義が中国のホンハイ社長のテリー・ゴウから指名を受け氷水を頭から2杯浴びた。

エンタメ界やスポーツ界でもその活動の輪は広がっており、サッカーのネイマールがブラジルW杯で自分に怪我を負わせたスニガを指名しスニガも氷水をかぶるなど、誰が誰を指名するかを含めて注目を集めている。

とはいえ、このキャンペーンに批判的な人もいるようで、サイバーエージェントの藤田晋社長やグリーの田中良和社長は水をかぶるのではなく100ドルの寄付を行っている（ITmedia）。また、俳優のチャーリー・シーン氏は氷水ではなく1万ドルをかぶる動画を公開、これを全額寄付するとしている（シネマトゥデイ）。

ノルウェー・スタヴァンゲル大学のAnne Mangen氏率いる研究チームが、物語を紙の本で読むのとKindleで読んだ場合では何が異なるのかを調べたところ、紙の本で読んだ方が、物語中の出来事を時系列に整理できることが分かったとのこと（Guardian、Slashdot）。

実験では、50人の被験者の半数に紙の本で物語を読んでもらい、残りの25人にKindleで読んでもらった。物語は、kindleで28ページ程度の長さ。物語を読んだ後にテストを行い、物語中の14個の出来事を時系列に並べさせたところ、紙の本を読んだ人の方が遥かに成績が良かったとのこと。しかし、登場人物や背景の認識、共感など他の面についてはほとんど違いはみられなかったという。

紙の本で読んでいる場合、話が先に進むにつれて読み終わったページが厚くなっていくのを指で感じ、また目で確認することができる。同時に、残りのページが減っていくのも視覚と触覚で感じることができる。つまり紙の本で読んだ場合には、話が先に進んでいくのを感覚的に感じることができるため、このような実験結果が得られたのだろうとのこと。

国産戦闘機開発へ向け、防衛省が戦闘機用エンジンの試作費用約400億円を15年度予算の概算要求に計上する見込みだそうです（日経新聞）。

最近も先進技術実証機「心神」のロールアウトが話題になったところですが、戦闘機にはエンジンが必須です。国産戦闘機を開発しようにも国産エンジンが無ければアメリカの横槍が入ったF-2の二の舞になりかねませんが、機体とエンジンの同時開発はあまりにリスクが大きすぎます。機体開発に先行して国産エンジンの試作を進めるというのは話の流れとしてはまっとうで、「ソースは日経」ですが確実な情報であると推測されます。

予算の制約から純国産戦闘機開発の実現可能性にはかなり厳しいものがあると思われますが、日本企業に基礎技術はあるものの開発実績の無かった大出力エンジンの高圧系の技術力向上に、戦闘機用エンジン試作は大きく寄与するものと思われます（民間航空機用エンジンの共同開発に関しても日本企業の関与はおもに低圧系に留まっています）。

また、今後の戦闘機用エンジンのライセンス生産や共同開発参入の際にも試作実績は有利に働くはずです。

エンジンの試作はIHIなどが行う模様。

ドラえもんの声優としておなじみ大山のぶ代さんは、ブロック崩しゲーム「アルカノイド」の大ファンであることは有名だが、この大山のぶ代さんが別荘で所有していたアルカノイドの筐体を、高田馬場にあるゲームセンター「ミカド」が引き取り、同ゲームセンター内で稼動されることになったという（ITmedia、ミカドのTweet）。

「永遠に基板入れ替えの無い筐体として、ミカドの二階で稼働します」とのことで、普通に店頭でプレイできる模様。

米デラウェア州で、亡くなった人が使っていたネット上のアカウントやストレージなどについて、相続人にアクセス権を与えることを定めた法律が成立したそうだ。ほかの州でも同様の権利を相続人に認める動きが広がっているという（CNN.co.jp）。

いっぽう、これに対しプライバシ上問題があるという指摘もある。故人だけでなく、故人とやり取りをしていた関係者のプライバシが侵害されるおそれもあるという。

米国では警官にウエアラブルカメラを装着させる警察が増えているという。カメラは警官の襟や眼鏡、あるいは帽子に装着でき、警官の行動についてはっきりした映像を記録することが可能。映像による記録を残しておけば、米ミズーリ州で起きた警官による黒人青年射殺事件やそれに関連する暴動事件のような事件の防止につながると考えられているようだ。また、カメラの使用が武器の使用を伴う事件の減少につながると期待されている（ウォール・ストリート・ジャーナル）。

実際に米カリフォルニア州リアルト市では、巡査が2012年に初めてカメラを装着し始めて以来1年間で、警官に対する市民の苦情が24件から3件に急減。また、警官による武器の使用を伴う事件は同じ時期に61件から25件に減ったという。一方で、警察が使用する装着カメラは市民にとって一部のプライバシーをめぐる懸念も引き起こしている。しかし、市民の自由の擁護団体は、一部の制限を設けた上でこうしたカメラの使用を支持しているという。

近年では、パテントトロール（特許ゴロ）企業による特許訴訟が乱発している。Non-Practicing Entity (NPE、活動の無い組織)などとも呼ばれるこれらパテントトロール企業が、企業の技術革新の足かせになっているかについては多くの議論があるが、ハーバードおよびテキサス大学の研究者が訴訟、研究開発費、および特許の引用上のデータを分析したところ、NPEに訴訟で負けたり、法廷外和解を行った企業は大幅に研究開発費を削減していることが判明したという。NPEに敗北した企業は、訴訟に勝った会社と比べた場合、研究開発費用を平均で2億1100万ドル減少させたとしている（VOX、論文PDF、Slashdot）。

NPEに敗北した企業は、社内での研究を減らす反面、外部の企業などから新規技術を導入する傾向にあることから、研究者チームは、技術革新減少の原因に訴訟があったとしている。またパテントトロールは長期の訴訟を恐れていることから、法律問題に弱い成長途中の企業を狙う。これによって訴訟を起こす前から技術革新を妨げているとしている。

奈良県生駒市役所の職員が、業務上の正当な目的なしに住民基本台帳ネットワークを使って市外に住む男性タレントの個人情報を閲覧したとして、戒告の懲戒処分を受けたという（スポーツ報知）。

住基ネットでは情報検索の履歴が保存されており、どこで誰が検索・閲覧を行ったかが分かるようになっているという。閲覧の2時間後に管理センターから市側に連絡があり発覚したそうだ。

今回は検索対象が著名人だったために発覚したが、もし対象が一般人だった場合でも、同様にすぐに問題は発覚するのか気になるところだ。

『ネットで「カレーにナスを入れるな」とブチギレ！ ナス入れる派と対立』しているらしい。ソースはガジェット通信なのでまた煽りか……と思ったら、ソースとなっている2ちゃんねるの「カレーにナス入れるな」スレッドでは2005年9月14日から最近まで散発的に議論が続いている模様。

タレコミ子は煮込まれた茄子も、煮込まれていない素揚げ/焼き茄子もアリなのだが、皆様のご意見はいかがだろうか。茄子以外のカレーの具についても議論したいところである。

9月30日にWindows 9が発表され、同時に開発者向けプレビュー版がリリースされるのではという話が出ている（The Verge、TechCrunch）。

いまのところ、「Windows 9」という名称もまだ仮称であり、実際の名前がどうなるかも同時に発表されると思われる。また、9月末に開発者向けプレビューがリリースされた場合、製品版のリリースは来年になると思われる。

最近では「鍵の写真」を送るだけで、その鍵のコピーを作ってくれるサービスが登場しているらしい。そのため、鍵の写真をSNSなどにアップすると、第三者がその鍵の複製を知らぬ間に作ってしまう可能性もある。こういった危険性を啓蒙するため、ネット上の「鍵の写真」を収集するサイトが登場したそうだ（GIGAZINE）。

鍵だけあってもどうしようもないと考えている人もいるかもしれないが、SNSでその写真をアップしたユーザーを追跡し、位置情報を調べたり、ほかの投稿された写真などから住所などを推測される可能性はある。また、ソーシャルハック的な攻撃で住所が知られることもあるだろう。ネット上に鍵の写真をアップすることはやめたほうが良さそうだ。

ベネッセが大規模な個人情報漏洩事件を起こしたことなどもあり、近年情報漏洩に対する意識が高まっているが、それとともに「個人情報漏洩保険」が注目を集めているという（ITmedia）。

情報漏洩の発生時にはそれへの対処コストだけでなく、「見舞金」として対象の顧客に対し金銭的な補償を行う例もあり、損害は大きい。それを補填するために、こういった保険に加入する例があるようだ。とはいえ、まだ広く普及しているというわけではなく、損保会社に問い合わせが相次いでいるというレベルらしい。

ただ、保険に入っているから大丈夫」と肝心のセキュリティ対策を怠ってしまう組織が出てきてしまいそうな点については危惧するところだ。