あるAnonymous Coward 曰く、

2014/08/21 GIGAZINEで偽Evernoteウィルスの記事が公開された。
http://gigazine.net/news/20140821-fake-evernote-extension/
このウィルス発見者のMalwarebytesのコメント「デジタル署名があるからといって信頼できるプログラムであるとは限らないことをこの偽物は示した」とあるがChormeアプリを開発、Chromeウェブストアに登録するのにデジタル署名は不要。 デジタル署名を確認できる場所はないはず。それにデジタル署名をした電子証明書は無効になっているので 署名を検証すれば、無効なプログラムであると確認できたはず。

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headless 曰く、

本家/.「Ask Slashdot: How Dead Is Antivirus, Exactly?」より

Symantecは5月にアンチウイルスの死を宣言し、そこから利益を得られるとは考えていないことを明らかにしている。競合他社からは追随する意見もあれば、無料でメディアの注目を引きたいだけではないかという意見もあった。報道ではアンチウイルスの効果が非常に低いことを示すデータが数多く出ている。特筆すべき例としては、アンチウイルスソフトウェアがスパイウェア「Zeus」の亜種の40%しか阻止できないというデータもある。マルウェア作者とセキュリティー企業の戦いは終わることはなさそうだ。

一方、専門家の意見では、アンチウイルスソフトウェアはかなり前から低調であり、驚くにはあたらないといったものもある。実際、アンチウイルスソフトは万能薬ではない。残された疑問は、アンチウイルスは現在のセキュリティーソリューションでどのように機能すべきなのかという点だ。保護の重要な部分となるべきなのだろうか、わかりやすい脅威や既知の脅威のみを阻止するだけのものとなるべきなのだろうか。

脅威だけではなく、パフォーマンスに与える影響も問題だ。プロセッサーやディスクアクセスも高速化しているが、アンチウイルスが必要とする処理能力もどんどん増加している。定期的なアップデートや完全スキャン、リアルタイムスキャンなど、アンチウイルスが完璧を目指す限り、コンピューター使用時の生産性は大きく低下する。この状況は近いうちに変わることはなさそうなので、受け入れるしかない。しかし、実際のところどうなのだろう。ワークステーションから工業用の自動化システムまで、すべてを移行することなど可能なのだろうか。Windowsマシンでホワイトリストによる保護を使うのが正解だろうか。それとも素晴らしい保護機能が統合された新しいWindowsをMicrosoftが作ってくれるのを、ただ期待して待つしかないのだろうか。他に何か良い方法があるだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://twitter.com/SamFURUKAWA/status/501804652006883328
https://twitter.com/SamFURUKAWA/status/502440727775678464
https://twitter.com/SamFURUKAWA/status/502447362229301248

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eggy 曰く、

中国はこれまで遺伝子組換え技術の研究開発に積極的だった。しかし農業部は、17日に期限切れとなった、遺伝子組換えコメ2種及びトウモロコシ1種に対する「農業遺伝子組換え生物安全証書」の再発行を行わなかったとのこと。生物安全証書の有効期限は5年（Science、本家/.）。

2009年8月に同証書が発給された当時と比べて、中国世論の遺伝子組換え作物に対する懐疑的な見方が年々強まってきているのが理由であろうとのこと。遺伝子組換え研究の審査及び監査に存在する抜け穴、そして遺伝子組換え作物の安全性を巡って不信感が募っているという。

また、中国では従来種を用いた米の生産量が自給自足できるレベルにほぼ達しているため、BTコメを商品化する必要がなく、すなわち遺伝子組換え生物安全証書を再発行する必要がなくなったと見る専門家もいる。

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masakun 曰く、

http://www.cinra.net/news/20140820-gotomariko

意味がわかりません。

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あるAnonymous Coward 曰く、

9月30日にWindows 9が発表され、同時に開発者向けプレビュー版がリリースされるのではという話が出ている（The Verge、TechCrunch）。

いまのところ、「Windows 9」という名称もまだ仮称であり、実際の名前がどうなるかも同時に発表されると思われる。また、9月末に開発者向けプレビューがリリースされた場合、製品版のリリースは来年になると思われる。

あるAnonymous Coward 曰く、

奈良県生駒市役所の職員が、業務上の正当な目的がないのに、住民基本台帳ネットワークを使って市外に住む男性タレントの個人情報を閲覧したとして戒告の懲戒処分を受けたという。

住基ネットでは情報検索の履歴が保存されており、どこで誰が検索・閲覧を行ったかが分かるようになっているという。閲覧の2時間後に管理センターから市側に連絡があり発覚したそうだ。

今回は検索対象が著名人だったために発覚したが、もし対象が一般人だった場合でも、同様にすぐに問題は発覚するのか気になるところだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

ベネッセが大規模な個人情報漏洩事件を起こしたことなどもあり、近年情報漏洩に対する意識が高まっているが、それとともに「個人情報漏洩保険」が注目を集めているという。情報漏洩の発生時にはそれへの対処コストだけでなく、「見舞金」として対象の顧客に対し金銭的な補償を行う例もあり、損害は大きい。それを補填するために、こういった保険に加入する例があるようだ。とはいえ、まだ広く普及しているというわけではなく、損保会社に問い合わせが相次いでいるというレベルらしい。

ただ、保険に入っているから大丈夫」と肝心のセキュリティ対策を怠ってしまう組織が出てきてしまいそうな点については器具するところだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

最近では「鍵の写真」を送るだけで、その鍵のコピーを作ってくれるサービスが登場しているらしい。そのため、鍵の写真をSNSなどにアップすると、第三者がその鍵の複製を知らぬ間に作ってしまう可能性もある。こういった危険性を啓蒙するため、ネット上の「鍵の写真」を収集するサイトが登場したそうだ。

鍵だけあってもどうしようもないと考えている人もいるかもしれないが、SNSでその写真をアップしたユーザーを追跡し、位置情報を調べたり、ほかの投稿された写真などから住所などを推測される可能性はある。また、ソーシャルハック的な攻撃で住所が知られることもあるだろう。ネット上に鍵の写真をアップすることはやめたほうが良さそうだ。

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danceman 曰く、

オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書が採択されて以来、それまでドライクリーニングや消火剤などの用途に使われてきた「四塩化炭素」の製造及び消費が規制されてきた。だが、NASAゴダード宇宙飛行センターの新たな報告書によれば、オゾン層を破壊する四塩化炭素が今も尚、地球の大気中に大量放出されているとのこと（AGU、本家）。

モントリオール議定書の関係者らの報告によれば、2007年から2012年までの間、新たな四塩化炭素の放出はなかったとされてきた。だが今回発表されたNASAのレポートによれば、世界中で年間平均3万9千トンの四塩化炭素 が放出されていることが明らかにされた。これは、モントリオール議定書発効前のピーク時のおよそ30%程度であるという。

今回明らかとなった四塩化炭素の放出源について、「何らかの商業的漏出や汚染用地からの大量放出、または未知の四塩化炭素放出源が存在する可能性がある」とのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

米国時間8月19日、カリフォルニア州控訴裁判所は、個人の携帯用機器を仕事に使用する「BYOD」に対して革新的な判決を行った。従業員の私物携帯電話の業務利用を求めた雇用者は「携帯電話利用料請求額の妥当な割合」を弁済すべきという内容だ。今回の判決により、BYODを進める雇用者間に波紋が広がっているという（ZDNet、判決PDF、Forbes、slashdot）。

この判決は、
雇用者は従業員のすべての妥当な出費、従業員の責務遂行に起因する損失、あるいは雇用者の指示に従って従業員の被った損失を弁済するものとする「カリフォルニア州労働法第2802条」に基づいたもの。

ZDnetの記事によれば、従業員が家族特典により均一料金で音声通話できるグループを設定していた場合など、補償に影響があるのかなどの新たな問題が浮き彫りになっているという。

またForbes誌の記事では、雇用者側は従業員に携帯電話を支給する方式にしたり、BYODを維持する場合、支払いの必要が生じた場合に備え、仕事に関連する携帯電話の経費を従業員に報告させるといった明確なポリシーを確立しておく必要にあるだろうとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

Sharon Standifirdさんの10代の子供たちは、電話をかけると決まって「ignore」を押して電話に出ないという。そこで彼女は、子供たちを電話に出させるためのAndroidアプリ「Ignore No More」を開発したそうだ。このアプリは子供たちが母親からの着信に出ないと、電話をロックしてしまうというもの。ロックは、母親に電話をかけ直すか緊急窓口に連絡するかしないと解除されないそうだ。Standifirdさんの息子のBradley君は、「いいアイデアだと思った。自分にではなくて、ほかの人向けに使われるならね」とインタビューに答えているという（CNET）。

taraiok 曰く、

動画広告プラットフォームの米Ebuzzingは、インターネット上の広告がなくなれば、ネットの利用者は一人当たり年140ポンド（約2万4000円）の利用料金の支払いが必要になるだろうと発表した。この数字は2013年に発生したデジタル広告料「64億ポンド」をイギリスのウェブユーザー数である約4500万人で割ったものだという。またイギリスの消費者1400人以上を対象にアンケートを採ったところ、98％のユーザーが先の料金を支払うつもりはないと回答している（The Telegraph、slashdot）。

またオンラインビデオ広告をスキップするかという質問に対しては、63％がスキップすると回答、16～24歳までの若年層に限定した場合はこの数字が75％にまで増えた。さらに全回答者の四分の一以上が、広告動画の音声をミュートし、画面をスクロールして飛ばすと答えている。広告ブロックソフトウェアの利用者は16％、（動画広告が出た場合）新しいブラウザウィンドウまたはタブを開くというユーザーも16％いたとしている。

Ebuzzing UKのマネージングディレクターJeremy Arditi氏は、広告業界は無料のウェブコンテンツを維持するのに重要な役割を持っているのは明らかだが、同様に消費者に対する要望にも応えなければならないとしている。

SAW_Z 曰く、

StatCouterは、あまり顧みられることがないだろうが
画面解像度についての情報も収集し、統計を公開している。

大方の予想通りに、日本では1366x768という解像度が最も多く
また、フルHD(1920x1080)が二番手
ミドルクラスのノートPCで使われる1280x800や1440x900は縮小ぎみ。

1366x768が多いのは、世界的な傾向だろうが
いざ確認すると、世界では、フルHDの占める割合が非常に小さい。

2014年7月の数字で
1366x768は日本では22.89%、世界では26.32%
フルHDは日本では19.85%、世界では9.57%しか無い。

代わりに日本では3.43%しか無い1600x900が、世界では5.42%で上昇傾向にある。

だがしかし、世界で1600x900よりも高いシェアを更に伸ばしつつある解像度がある。
それが768x1024だ!
世界では、6.49%あり、1024x768,1280x800に次いで5番目のシェアを得ている。
半年か一年あれば、三番目まで届きそうなグラフになっている。

768x1024は日本では4.22%しか無いが、やはり上昇傾向にある。

米国に至っては1024x768が768x1024に取って代わられる急展開が2013年末にあったようだ。
すでにこの夏1280x800を抑え、768x1024が三番手まで登っている。

スマフォやタブレット端末によって、縦長画面が見直された面もあるだろうし
1366x768の縦の画素数の少なさが、世界でユーザーを苦しめている問題もある。

だが、この最大の謎は、768x1024は、一様に日本でも米国でも世界でも
2010年5月に、0.01%などを飛ばして、突然現れた解像度であり
そのワンランク上にあるべき1024x1280は、統計に現れるだけのシェアが無い。

768x1024の実体は、もっと恐ろしい何かなのかもしれない。

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KAMUI 曰く、

バンダイの公式通販サイト「プレミアムバンダイ」において、あのマ・クベの壺が販売中だ。

しかも高級陶磁器メーカーとして知られるノリタケカンパニーリミテドとのコラボというガチ商品。作中でははっきりとした描写がされなかったが、各種の資料から「北宋時代の水壺」と推定してデザインされたもので、高さ300ミリのボーンチャイナ。お値段の方も税込み4万円以上というシロモノだ。もちろん自室に飾るのも悪くないが、女性上司に贈るのもいいかも知れない(笑)

なお「流石にそんな高いの買えるか！」と言う方にはジオン紋章入りのザビ家御用達ティーカップ＆ソーサーセットなんてのもあります。これでお茶すればギレン閣下の気分になれるかも。

headless 曰く、

本家/.「Linus Torvalds: 'I Still Want the Desktop'」より

米国・シカゴで開催されたLinuxConで、Linuxのカーネル開発者Greg Kroah-Hartman氏が現在はどこでもLinuxが使われていると述べ、Linus Torvalds氏に次の目標を質問した。これに対してTorvalds氏は迷うことなく「私は今でもデスクトップを目指したい」と答え、聴衆の大喝采を浴びたそうだ。Torvalds氏によればデスクトップでの課題はカーネルが使われることではなく、インフラになることであるという。「Linuxデスクトップの年」を宣言するにはまだまだ時間がかかりそうだが、いずれその日が来ることをTorvalds氏は期待しているようだ(eWeekの記事)。