あるAnonymous Coward 曰く、

筋萎縮性側索硬化症（ALS）の認知向上、治療発見や寄付を啓蒙し支援するキャンペーン活動である「ALS Ice Bucket Challenge」が広がりをみせている（AFPBB News）。
このキャンペーンは指名された人が24時間以内に頭から氷水をかぶるかALSの研究に100ドル寄付をすることを呼びかけるもの。氷水をかぶった者は次にチャレンジする人を3名指名することが出来る。なお、著名人は氷水をかぶった上で寄付も行う形をとっていることが多いようだ。
IT界ではFacebookのCEOマーク・ザッカーバーグが氷水をかぶり、ビル・ゲイツを指名。ゲイツ氏はバケツを持って被るのでは飽き足らず、紐をひくと頭上のバケツ中身が降ってくる小道具を制作。設計図のフォントがcomic sansなのが突っ込まれたりと話題となっていた。日本では孫正義が中国のホンハイ社長のテリー・ゴウから指名を受け氷水を頭から2杯浴びた。
エンタメ界やスポーツ界でもその活動の輪は広がっており、サッカーのネイマールがブラジルW杯で自分に怪我を負わせたスニガを指名しスニガも氷水をかぶるなど、誰が誰を指名するかを含めて注目を集めている。

taraiok 曰く、

ニュースサイトNextgovによるリークによれば、過去3年間で3回、不特定の外国人もしくは外国人が、アメリカ合衆国原子力規制委員会の従業員のPCに侵入していたことが判明した。米国の原子力企業の内部調査によれば、そのうちの2件は無名の諸外国によるもので、3番目のハッキングはログが破壊されているため特定できない状況にあるらしい。近年、外国ハッカーが米国産業を狙う事件が相次いでいる。米政府のコンピュータに対する攻撃に関する報告書によれば、こうしたハッキングは2010～2013年の間に35％増加しているという（CNET、slashdot）。

原子力産業のコンピュータにハッキングするハッカーの手口はマルウェアを感染させ、従業員のログイン情報を抜き出すという点で共通している。第一の事件では、フィッシングメール経由で、第二の事件ではSkyDriveにホストされたマルウェア・サイトに誘導する方法、第三の事件では従業員の個人口座に侵入して悪意のあるPDFを送付することにより、マルウェアを感染させたとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

エムソフトが「EmEditor」の自動更新機能でマルウェアをインストールされた恐れがあることを発表した。13日、公式サイトに悪意のあるコードの痕跡が存在。また日本時間で18日の22時36分から19日の3時20分（推定）までに特定のIPアドレスから「EmEditor」の自動更新機能を利用すると、悪意あるファイルがインストールされる可能性があったという。

悪意あるファイルがインストールされる可能性があったIPアドレスは同社のブログから確認可能。問題の時間帯に「EmEditor」の自動更新機能を利用した場合は、マルウェアに感染した可能性がある。13日に発見された悪意のあるコードにより、フォーラム利用者のユーザー名、パスワード、IPアドレスが盗まれた可能性があるという。全アカウントのパスワードを強制的に変更し、ユーザーに変更した旨のメールを送信したとしている（窓の杜）。

あるAnonymous Coward 曰く、

国産戦闘機開発へ向けて防衛省は戦闘機用エンジンの試作費用約400億円を15年度予算の概算要求に計上する見込みです．

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDE20H09_Q4A820C1MM8000/
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO75937270R20C14A8PP8000/

最近も先進技術実証機「心神」のロールアウトが話題になったところですが、戦闘機にはエンジンが必須です．　国産戦闘機を開発しようにも国産エンジンが無ければアメリカの横槍が入ったF2の二の舞になりかねず、機体とエンジンの同時開発はあまりにリスクが大きすぎます．　機体開発に先行して国産エンジンの試作を進めるというのは話の流れとしてはまっとうで、「ソースは日経」ですが確実な情報であると推測されます．

予算の制約から純国産戦闘機開発の実現可能性にはかなり厳しいものがあると思われますが、日本企業に基礎技術はあるものの開発実績の無かった大出力エンジンの高圧系の技術力向上に、戦闘機用エンジン試作は大きく寄与するものと思われます．（民間航空機用エンジンの共同開発に関しても日本企業の関与はおもに低圧系に留まっています）
また、今後の戦闘機用エンジンのライセンス生産や共同開発参入の際にも試作実績は有利に働くはずです．

eggy 曰く、

ノルウェー・スタヴァンゲル大学のAnne Mangen氏率いる研究チームが、物語を紙の本で読むのとKindleで読んだ場合では何が異なるのかを調べたところ、紙の本で読んだ方が、物語中の出来事を時系列に整理できることが分かったとのこと（Guardian、本家/.）。

実験では、50人の被験者の半数に紙の本で物語を読んでもらい、残りの25人にKindleで読んでもらった。物語は、kindleで28ページ程度の長さ。物語を読んだ後にテストを行い、物語中の14個の出来事を時系列に並べさせたところ、紙の本を読んだ人の方が「遥かに」成績が良かったとのこと。しかし、登場人物や背景の認識、共感など他の面については殆ど違いはみられなかったという。

紙の本で読んでいる場合、話が先に進むにつれて読み終わったページが厚くなっていくのを指で感じ、また目で確認することができる。同時に、残りのページが減っていくのも視覚と触覚で感じることができる。つまり紙の本で読んだ場合には、話が先に進んでいくのを感覚的に感じることができるため、このような実験結果が得られたのだろうとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

最近、LINEのアカウントの乗っ取りや、乗っ取ったアカウントを使ったプリペイドカードの詐取事件が相次いでいるが、この詐取事件に使われた「台本」が流出したという話が週アスPLUSに取り上げられている。

この「台本」は乗っ取ったアカウントで詐取をしようとした犯人が誤って送ってきたものだという。その内容は日本語と繁体中国語で書かれており、やり取りに使う例文がまとめられている。

あるAnonymous Coward 曰く、

「Unix を使える学生は急速に減っている」というブログエントリが話題になっている（はてなブックマーク）。

著者は首都大学東京の准教授で、かつては研究室内にそれなりにコマンドラインからUNIX環境を操作できる学生が多かったが、最近ではそれを使えない人が増えているのではないか、という話だ。

タレコミ子はMS-DOSからコンピュータを触り始めた人なのでコマンドラインでの操作に違和感はまったくないのだが、たしかにGUI、特に最近のWindowsやMac OSからPCを触り始めた人はCLIなんて想像も付かないものかもしれない。携帯電話やスマートフォンが最初に触ったコンピュータ、という人ならなおさらだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

米デラウェア州で、亡くなった人が使っていたネット上のアカウントやストレージなどについて、相続人にアクセス権を与えることを定めた法律が成立したそうだ。ほかの州でも同様の権利を相続人に認める動きが広がっているという。

いっぽう、これに対しプライバシ上問題があるという指摘もある。故人だけでなく、故人とやり取りをしていた関係者のプライバシが侵害されるおそれもあるという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

『ネットで「カレーにナスを入れるな」とブチギレ！ ナス入れる派と対立』しているらしい。ソースはガジェット通信なのでまた煽りか……と思ったら、ソースとなっている2ちゃんねるの「カレーにナス入れるな」スレッドでは2005年9月14日から最近まで散発的に議論が続いている模様。

タレコミ子は煮込まれた茄子も、煮込まれていない素揚げ/焼き茄子もアリなのだが、皆様のご意見はいかがだろうか。茄子以外のカレーの具についても議論したいところである。

あるAnonymous Coward 曰く、

ドラえもんの声優としておなじみ大山のぶ代さんは、ブロック崩しゲーム「アルカノイド」の大ファンであることは有名だが、この大山のぶ代さんが別荘で所有していたアルカノイドの筐体を、高田馬場にあるゲームセンター「ミカド」が引き取り、同ゲームセンター内で稼動されることになったという（ITmedia、ミカドのTweet）。

「永遠に基板入れ替えの無い筐体として、ミカドの二階で稼働します」とのことで、普通に店頭でプレイできる模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

Digiaは既存のQtモジュールが採用している「GPLv2.1」と「GPLv3」ライセンスに加え、「LGPLv3」もカバーすると発表した。新しく追加されるモジュールでは「LGPLv2.1」と「GPLv3+」を取り下げ、代わりに「LGPLv3」に対応する。新しいQtモジュールはApacheライセンスとの互換性があるため、LGPLv3のコードはGPLv3として変換できるという。Digiaもフリーソフトウェアとしていくつかのモジュールをリリースする予定となっている（Qt Blog、Translating Freedom、slashdot）。

一部デバイスベンダーがGPLv2の/ LGPLv2.1の抜け穴を悪用してTiVo化し、ユーザーがQtを修正したり、独自のアプリケーションを作成する権利を拒否されたりするといった問題が起きていたことへの対応であるようだ。

taraiok 曰く、

近年、パテントトロール企業による特許訴訟の乱発があったことには誰もが同意するだろう。批評家にはNon-Practicing Entity (NPE)とも呼ばれるパテントトロール企業が、企業の技術革新の足かせになっているかについては多くの議論がある。ハーバードおよびテキサス大学の研究者が訴訟、研究開発費、および特許の引用上のデータを分析したところ、NPEに訴訟で負けたり、法廷外和解を行った企業は大幅に研究開発費を削減していることが判明したという。NPEに敗北した企業は、訴訟に勝った会社と比べた場合、研究開発費用を平均で2億1100万ドル減少させたとしている（VOX、論文PDF、slashdot）。

NPEに敗北した企業は、社内での研究を減らす反面、外部の企業などから新規技術を導入する傾向にあることから、研究者チームは、技術革新減少の原因に訴訟があったとしている。またパテントトロールは長期の訴訟を恐れていることから、法律問題に弱い成長途中の企業を狙う。これが訴訟を起こす前から技術革新を妨げているとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

米国では警官にウエアラブルカメラを装着させる警察が増えているという。カメラは警官の襟や眼鏡、あるいは帽子に装着でき、警官の行動についてはっきりした映像を記録することが可能。映像による記録を残しておけば、米ミズーリ州で起きた警官による黒人青年射殺事件と関連する暴動事件の防止につながると考えられているようだ。またカメラの使用が、武器の使用を伴う事件の減少につながると期待されている。

実際に米カリフォルニア州リアルト市では、巡査が2012年に初めてカメラを装着し始めて以来1年間で、警官に対する市民の苦情が24件から3件に急減。また、警官による武器の使用を伴う事件は同じ時期に61件から25件に減ったという。一方で、警察が使用する装着カメラは市民にとって一部のプライバシーをめぐる懸念も引き起こしている。しかし、市民の自由の擁護団体は、一部の制限を設けた上でこうしたカメラの使用を支持しているという。

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